文化庁は、シンポジウム「発見される日本から売り込む日本へ―ポスト・コロナ時代を生きる日本文化のサステナブルな発展と継承―」を2024年1月30日（火）に東京・渋谷のSHIBUYA QWSで開催する。

日本文化の粋を凝らす伝統工芸や職人技は、国際的なマーケットでも「付加価値の源泉」として捉えられるようになった。さらに、世界的に価値形成の在り方が変化するなか「日本文化」を起点にした価値づくりとそれらを発信する重要性はこれまで以上に高まっている。

そこで同シンポジウムでは、国内外から多様なバックグラウンドをもつ登壇者を招き「文化とビジネスの協働」をキーワードに、日本の文化芸術の持続的な発展と継承を可能にする方策について考える。

登壇者は、文化庁の文化審議会 文化経済部会の座長を務める吉見俊哉（國學院大學教授）、文化芸術への投資プロジェクトを手がけるArts and Culture Financeのセバ・フィリップス、ファッション・ジャーナリスト兼伝統工芸開発プロデューサーの生駒芳子、京都・西陣織の老舗「細尾」代表取締役社長の細尾真孝、LVMH メティエダール・ジャパン ディレクターの盛岡笑奈、石川・金沢に拠点を置くクリエイター集団 seccaの柳井友一の6名。

世界的に日本の文化芸術への注目が高まるなか、この流れを日本の文化芸術の発展・継承へと持続的に繋げることが求められている。シンポジウムでは、文化芸術のつくり手と価値づけのメカニズムを理解する企業との協業の可能性について実例をもとに掘り下げる。