メディアアーティスト・落合陽一が率いるピクシーダストテクノロジーズ（PXDT）は、メルカリが展開する研究開発組織「mercari R4D（アールフォーディー）」との共同研究のひとつとして、国内の視覚障がい者およびそのサポーターを対象に、オンラインショッピング利用時のアクセシビリティに関するWeb形式のアンケート調査を実施した。

今回の調査は、視覚障がいを持つユーザの課題特定を行うためのもので、Eコマースにおけるインクルーシブデザインの共同研究の一環。2020年7月20日から9月22日にかけて実施。全国の15歳から76歳までの男女133人が対象となった。

これによると、購入目的でのオンラインショッピングの利用頻度については、全盲者・弱視者ともに90%近くが「たまに」「よく」「常に」オンラインショッピングを利用しており、利用の頻度が高いことがわかった。一方、まったく利用していない比率は、全盲者群で7%、弱視群で4%と低かった。

つぎに、オンラインショッピングで購入する物品については、全盲者群・弱視者群いずれも、食品・飲料（全盲者77%、弱視者70%）がもっともよく購入されていた。次いで電子デバイス（63%、50%）・家電製品（66%、52%）が多く、衣類（30%、41%）やインテリア(24%、37%)、アクセサリー（10%、13%）などの購入比率は低い値を示した。

そして、オンラインショッピング利用時に出くわす困難は、全盲者・弱視者ともに、「個別の画像説明」（「常にある」、「よくある」の合計：全盲者77%、弱視者65%）、「商品の質感」（同76%、76%）、「洋服のサイズや形状」（同83%、72%）、「デザイン、柄」（同60%、70%）などの把握が大きいことがあらためて浮き彫りになったという。

また、フリマやオークションなども含めた「売る側」としては、全盲者の25%、弱視者の42%が物品の販売を経験。ただし、対面で販売できる実店舗は全盲者にも利用が可能である一方、IT機器を利用しての販売・出品には困難が伴うか不安があるため、利用に慎重になっているという可能性を示唆している。

物品を販売していないグループでも、全盲者、弱視者ともに「手続きや操作が難しい、もしくは面倒だ」と回答した比率が8割程度と突出して高く、手続きや操作が簡単に行えるのであれば、物品の販売や出品を行いたいと考えていることが明確となった。