ソニーCSL、地産地消型の再生可能エネルギー導入を促進
独自開発の電力融通技術をオープンソース化

▲ OISTで稼働しているシステム

ソニーコンピュータサイエンス研究所(ソニーCSL)は、独自開発のP2P(ピアツーピア)電力融通技術を活用したマイクログリッドシステム「Open Energy System™(OES)」の中核モジュールである電力融通制御ソフトウェア「Autonomous Power Interchange System(APIS)」をオープンソース化し、2020年12月1日(火)より無償提供を開始した。

OESは、DC(直流電源)を基盤としたマイクログリッドを構成する技術体系で、太陽光発電などの分散発電源と分散蓄電装置を直流グリッドでつなぐことにより、CO2排出などの環境面での課題を克服するもの。

▲ 電力を融通し合う自律分散協調制御のイメージ

さらに、一定の地域で使用する電力を地域内で発電・蓄電・配電することで、送配電距離を最小化し、自然災害等の障害の影響を最小化することができるという。

APISは、その中核となる自律的に電力融通制御を実現するソフトウェアであり、「柔軟なグリッド拡張」「再エネ有効利用」「レジリエンス」という3つの特長を備えているそうだ。

▲ 各住宅のリアルタイムバッテリーモニタリング状況

同社では、OES関連技術の実証試験をアフリカや沖縄などで実施。とくに沖縄科学技術大学院大学(OIST)においては、教職員住宅群に対して5年間にわたり電力供給を行い、この技術の安定性と有用性を確認したそうだ。

そしてこのほど、独自に開発を続けてきた電力融通制御ソフトウェアAPISをオープンソース化が実現。これにより、さまざまなステークホルダーが一体となった取り組みの活性化や大学などにおける再生エネルギー関連研究の加速、マイクログリッド関連スタートアップの出現など、さまざまなオープンイノベーションの推進が可能になるとしている。End