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一般財団法人 森記念財団 都市戦略研究所は、「世界の都市総合力ランキング（Global Power City Index, GPCI）」の2019年版の結果を発表した。GPCIは、世界の主要48都市を対象に、都市の力を総合的に評価した日本初のランキングだ。

総合ランキング1位は2018年と変わらずロンドン。2016 年のEU 離脱国民投票後もスコアを伸ばしていたが、離脱交渉の影響からか、今年は経済の「GDP」や「世界トップ500 企業」でスコアが下落。一方で、文化・交流は16指標中12の指標でトップ5位以内と、依然として卓抜した強さがあるという。

東京は3 位は維持。五輪開催に向けて、文化・交流分野でスコアを上げたが、「GDP 成長率」や「優秀な人材確保の容易性」などの指標でスコアが下落。また、「食事の魅力」は高いが「美術館・博物館数」や「ナイトライフ充実度」はトップ4都市では低評価と、より魅力ある観光資源の整備が必要だそうだ。

また、2位は、「GDP」や「証券取引所の株式時価総額」「研究者数」などの指標で高い評価を得て、経済と研究・開発でトップを堅持したニューヨーク。4位は、2015 年の同時多発テロ後、「外国人訪問者数」と「殺人件数の少なさ」のスコアが改善したパリとなった。

東京のスコアは下落幅が大きく、ニューヨークとのスコア差が広がり、パリとの差が縮小。今後は東京とパリが五輪開催前後の都市力の伸びを競い合う形となるとしている。