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2018.11.19 15:11
日本郵船グループは、中期経営計画「Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green」の取り組みの一環として、船舶の脱炭素化に向けたイノベーションを結集した新コンセプトシップ「NYKスーパーエコシップ2050」を考案した。
2018年度からスタートした同計画では、事業戦略にESG(環境・社会・ガバナンス)を導入し、新たな中長期環境目標を設定。その一環として、MTIとフィンランドの船舶技術コンサルタント会社・Elomatic(エロマティック)と共同で、2009年に発表した「NYKスーパーエコシップ2030」の各要素技術を再考。
グリーンとデジタライゼーションの観点から同グループの技術力を結集させ、グループ企業理念「Bringing value to life.」を具現化するのに考案したのが、自動車専用船をモデルとした2050年のコンセプトシップである。
船体重量の軽量化や船型の最適化により船体の摩擦抵抗を低減。燃料電池を利用した電気推進や高効率の推進装置の採用などにより、現在運航している一般的な船舶と比べてエネルギー量を70%削減するそうだ。
また、太陽光パネルを搭載し、燃料には化石燃料の代わりに再生可能エネルギー由来の水素を使用するため二酸化炭素(CO2)排出ゼロを実現するとしている。